AI管理栄養士が食事・運動・睡眠など毎日の生活をサポートする健康アドバイスアプリ「カラダかわるNavi」を提供

会社概要

IT×専門家ネットワークで「専門家がもっと身近にいて健康をサポートする世界」を目指す、2002年7月設立のヘルステックベンチャー。全国で約1万人の管理栄養士・栄養士のネットワークをもとに、食と健康、栄養分野のリーディングカンパニーとして、食を中心とした健康アドバイス事業、健康情報の発信事業に取り組んでいる。
食を中心とした健康アドバイス事業、健康情報の発信事業に取り組んでいる。また管理栄養士などの専門家からのアドバイスを、アルゴリズム＆AIにて提供する健康アドバイスアプリ「カロリーママ」「カラダかわるNavi」等を提供。

2017年７月、カラフル・ボード社と業務提携し、個人の嗜好・生活習慣の傾向を学習し、食事・運動アドバイスを提供する「パーソナル・アドバイスエンジン」の共同開発を開始。「パーソナル・アドバイスエンジン」とは、当社が開発した「健康アルゴリズム」に、カラフル・ボードの感性を学習するAI「SENSY」を連携させたエンジンプログラム。
2018年5月に「カロリーママ」・「カラダかわるNavi」が日本初の「写真を撮るだけで食事アドバイス」を搭載してアップデート。AI画像認識により、食事の写真を撮るだけでメニューや食材、食事の量を自動認識してアドバイスを提供する「写真を撮るだけでアドバイス」を実現。本機能は、いずれも日本初（※ヘルスケアモバイルアプリで日本初/当社調べ）のA)食材の自動認識、B)食事量の自動認識、C)画像に対する自動アドバイスの、３つの機能を組み合わせる形で実現。。

2018年8月より味の素株式会社が、2019年4月より明治安田生命保険相互会社が、企業向け健康アドバイスアプリ「カラダかわるNavi」を導入。
同じく2019年2月には「カラダかわるNavi」が神戸市の市民パーソナルヘルスレコード（PHR）システム「MY CONDITION KOBE」の”健康アプリ”として採択されたことが発表され、同年4月より神戸市民への提供が開始となった。

主な提供サービス

企業向け健康アドバイスアプリ「カラダかわるNavi」
企業の従業員を対象に、AI管理栄養士が食事・運動・睡眠などの毎日の生活をサポートする健康アドバイスアプリ。ダイエット、メタボ対策、低栄養対策、ロコモ・認知症予防を目的に、食事・運動の面から具体的で実践的な健康アドバイスを、AI管理栄養士が自動で提供することで、企業の「健康経営」をサポート。2017年よりサービスを開始、2019年3月時点で約3,500社以上が導入している。
※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標。

一般向け健康アドバイスアプリ「カロリーママ」
毎日の食事や運動、体重などの記録に対して、独自のアルゴリズム&AIを搭載したAI管理栄養士キャラクター「カロリーママ」が、リアルタイムにアドバイスを行う健康アドバイスアプリ。2018年5月の大幅アップデートにより、食事写真のAI画像認識が可能となり、メニューや食材、食事量を自動認識してアドバイスを提供する「写真を撮るだけでアドバイス」を導入するなど、より簡単にユーザーのライフログを取得できる仕組みを作っている。

糖質を簡単に測れるアプリ「糖質カウンター」
管理栄養士が考えた、糖質制限や糖質コントロール中の糖質が気になる方のアプリ。カンタンな食事入力で、毎日の食事の糖質量がきちんとわかる。「糖質カウンター」は、約10万人の栄養管理を行ってきた(株)リンクアンドコミュニケーションの管理栄養士と京都大学医学部附属病院との共同研究の元で生まれた。とくに毎日の食事を簡単に入力できる「カンタン入力」機能や、糖質や体重の推移が一目でわかる「グラフ」機能が便利。

「カラダかわるNavi forスポーツクラブ」
スポーツクラブ向け健康アドバイスアプリ。

「HEALTH NUDGE」
健康医療ニュースを専門家が解説するレビューサイト。

「糖質.jp」
糖質に関する総合情報サイト。

「かわるPro」
管理栄養士・栄養士向けのポータルサイト。

代表取締役社長　渡辺敏成
一橋大学商学部経営学科卒業後、味の素株式会社に入社。家庭用冷凍食品のプロダクトマネジャー、マーケティング意思決定支援システム開発等、マーケティング関係に従事する。その後、株式会社ケアネットにて常務取締役として、医師向けコンテンツ事業を管掌。医師向けポータルサイトの立ち上げに携わる。その後、リンクアンドコミュニケーションを創業、食と健康、医療の側面から、新しい健康サービスプラットフォーム構築を推進中。

取締役副社長　入澤正幸
大正大学文学部社会福祉学科を卒業、株式会社ニチイ学館、株式会社ケアネットを経て、2002年7月、株式会社リンクアンドコミュニケーションを設立、取締役副社長に就任

（同社Webサイト、同社Wantedlyおよび同社PR TIMES掲載情報を基に当社編集）